無料で仮想通貨がもらえるエアドロップ、ですが古今東西甘い話には罠やリスクがつきものです。
今回はエアドロップに参加した人が被る可能性のあるデメリットやリスクについて、実際に過去に起きた出来事も含めてご紹介いたします。
これからエアドロップに参加してみる人はこれから紹介するリスクを理解し、だまされることのないように注意しましょう。
仮想通貨のエアドロップとは
簡潔に言うと仮想通貨がただでもらえるキャンペーンのことです。
なぜ発行元からしたら損でしかならないお金配りをするのかというと、最大の理由はマイナー通貨のPRのため、つまり宣伝効果を狙ったものです。
エアドロップを受け取る条件としては色々ありますが、メールアドレスをはじめとした個人情報を記載することになります。
ですので以下にエアドロップのリスクを複数ご紹介しますが、結論から言うと個人情報の流出が最も出くわしやすいリスクといえるでしょう。
仮想通貨エアドロップのリスク
発行者が利益を得るためだけのエアドロップ詐欺
新しく発行される仮想通貨は、世の中にない何かしらの新しい価値を私たちに提供したいという理念の基発行されています。（実際にその理念が果たされずプロジェクトがとん挫してしまうことも大いにありますが。）
成功例をあげるなら2020年3月にローンチされたSolanaという仮想通貨は、ビットコインに次ぐ仮想通貨であるイーサ利用時の手数料、ガス代が高いという点を改善できるという大きな特徴がありました。
そして現在2021年11月に発行時の800倍にまで価格が上昇し、時価総額は5位にまで上り詰めています。
しかしすべての仮想通貨が崇高な理念を持っているわけではないようです。
発行者が短期的な利益を得るため世論の注目を集める張りぼての素晴らしい理念を打ち立て、発行後価格が上昇したところで発行者の持つ大量のコインを売りさばき利益を得る会社があります。
当然価格は大暴落し、貰ったコインの価値は限りなくゼロに近くなります。
エアドロップは仮想通貨をただでもらえるため損失はありませんが、詐欺の片棒を担がされた感は否めないですよね。
実際そのような詐欺が過去に起きています。
2017年：EDOGEエアドロップ詐欺
2017年EDOGEという仮想通貨のエアドロップが行われました。
簡単に言うとこの仮想通貨はイーロンマスク氏お気に入りかつ、現在時価総額10位であるDOGEコインに、イーサリアムの機能を加えたすばらしいコインであるという触れ込みでした。
しかしエアドロップが行われたのち、エアドロップ参加者は受け取ったコインを取引することができなくなり、その間に発行者は価格の上昇をみて所有していたコインを売り払いました。
価格は暴落しEDOGEに価値はなくなり、運用していたSNSアカウントなども消滅したようです。
エアドロップ受け取り時に秘密鍵を要求される
このタイトルをみて異常性が理解できなかった場合、すぐさま秘密鍵についてググることをお勧めします。
なぜなら秘密鍵の漏洩が仮想通貨を取引するうえで最も気を付けるべきことといっても過言ではないと思うためです。
簡単にいうと秘密鍵というのはキャッシュカード、クレジットカードにおける暗証番号のようなもので、エアドロップで要求されるのはwalletの公開アドレス（口座番号のようなもの）なのです。
何があっても秘密鍵を送信することだけはないように注意してください
カードの暗証番号を記載を要求されるなんて何ともわかりやすい詐欺なんですが、現状エアドロップに参加しようと思ったらフォームは英語ベースですし、秘密鍵の意味を理解していなかったりすると大変な目に合う可能性があるということです。
個人情報流出
エアドロップに参加するためにはメールアドレスや前述のwalletの公開アドレス、利用してるSNSアカウントなどの記載が必要となります。
エアドロップのプロジェクト自体が偽物で仮想通貨が配布されず、ただただ個人情報が流出したという悲しい結果だけが残る可能性があります。
参加者のwalletに仮想通貨が入るのではなく、メールボックスに大量のフィッシングメールが入るという….。
お金を損しているわけではありませんが悪意を持った団体があなたの個人情報をお金に換えているわけです。
結構癪に障りませんか？個人情報は大切ですよね。。
仲介業者の介入、別の仮想通貨のエアドロップへ誘導
Aコインのエアドロップに参加したつもりだったが実際に登録させられるのはBコインのエアドロップという手口です。
Ｂ社の発行する仮想通貨Bコインの人気を高めるため、仲介業者に紹介料を払ってBコインの価値を高めようとする手法ですね。Aコインは実際には存在しない仮想通貨になります。
このような手法をとる会社がまともかといわれると疑問が残りまして、上記にあげた個人情報の流出などのリスクは高いと思われます。
まとめ
秘密鍵の流出を除いて直接的にお金をだまし取られるようなことは少ないのかもしれませんが、今後どのような手口が出てくるのかはわかりません。
存在しない仮想通貨を発行しようとしている会社はホームページなどの自社を紹介するメディアがどこか作りこみが甘かったりするようです。
参加を考えている方はしっかりとリサーチしたうえで自己責任で行いましょう。
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