Webブラウザ「Brave」はどこの国が運営している?中国との関係性は?

Brave

広告をブロックしてくれるブラウザとして有名なBraveがどこの国が運営しているしているのか、中国との関係性はあるのか知りたいとは思いませんか?

情報がもれてしまうことを懸念して、中国が運営管理しているソフトウェアやアプリケーションの使用はできる限り控えたいと考えている方は少なくないはずです。

本記事では現状でのBraveと中国との関係性と将来中国と関わることになるのかについてご紹介します。

Braveの運営企業はアメリカ、現状中国との関係性はなし

Braveの本社はアメリカのサンフランシスコにあり、開発者兼CEOはプログラミング言語として有名なJavascriptを作ったBrendan Eich氏です。

FireFoxというWebブラウザをご存じでしょうか?ブラウザのシェア4%、第7位につけているブラウザで一定数のファンがいるのですが、彼はこのブラウザの開発にも関わっています。

実際に「Brave browser china」で検索しても関係性や危険性を示唆するような記事もありません。

なので運営に中国が国として関わっているということは現時点ではないと言えるでしょう。

本当ならここで終わってもいいぐらいですが皆さんは納得しない気がしますので、将来中国が関わってくる可能性について過去の出来事から考察してみましょう。

中国に買収されたノルウェー発のwebブラウザ「Opera」

皆さんの周りにGoogle ChromeでもMicrosoft EdgeでもなくOperaを使っているという人はいらっしゃるでしょうか?

Operaは1995年にノルウェーにて設立された企業「opera sofaware」によって開発されたWeb ブラウザです。

しかし2016年に中国人投資家グループが同企業のWeb ブラウザ部門やその他コンシューマー向けのビジネス分野を買収したことで実質的な所有者となりました。

だからと言ってOperaの使用で個人情報が中国に情報が筒抜けというようなわかりやすい危険性は低いかもしれません。中国の企業がつくったアプリゲームを楽しんでいる方も多いでしょう。

しかしこれはもう証拠や合理性で片付けられない問題で、中国という国のイメージが私たちに対して忌避感を持たせてしまっていますよね。

そしてGoogle chromeやMicrosoft Edgeなど大手ではなくシェアの低いウェブブラウザを運営する企業は中国に買収されうる、という可能性を示した一件でもあります。

Braveが将来中国に買収されることはあるのか

どの国にも国内企業に対する外国企業からの投資に関する規制「外資規制」があります。

アメリカにおいては通信分野を含む9つの分野は国防上の安全性が考慮され厳しい規制を持っているようです。

またCFIUS(対米投資委員会)という外国人による米国企業への投資を審査する連邦政府主導のグループがあり、国家の安全保障を損なう可能性がある場合大統領に投資の阻止を勧告できる権限を持っています。

中国による通信関連のアメリカ企業の買収には大きなハードルがあると考えてよさそうです。

Braveに中国資本が関わってくる可能性は低いと思われますが、皆さんはどうお考えでしょうか?

未来のことはわかりませんが、使用する場合情報収集を怠らず最新のニュースを手に入れてあくまで自己責任で使用しましょう。

まとめ

  • Webブラウザ「Brave」の運営企業はアメリカで中国資本の関与はなし
  • 過去にWebブラウザを提供するノルウェー発の企業が中国に買収されたことがある
  • 将来「Brave」の運営に中国資本が関わる可能性は低い?

サイトのアフィリエイト広告などを非表示にし、YouTubeの広告もプレミアムに加入しなくても表示されなくなるというBraveというブラウザです。

正直言って自分は怪しいものを使っているのでは?中国企業に個人情報を盗まれているのかも?と不安に思っていた方へ、この記事で助けになれていたならうれしく思います。

今後どのような問題が発覚するのかは神のみぞ知るところですが、現時点においては筆者は使用に問題ないと感じました。

以上ご覧いただきありがとうございました。

コメント